2015年12月6日放送（12月10日再放送）
私たち発電所をつくりました　～スペイン　再生可能エネルギーをめざす市民たち～

スペインで、いま、市民の中から新たな取り組みが始まっている。市民が中心となって風力・太陽光などの発電所をつくり、再生可能エネルギーだけで生活しようという協同組合「ソムエネルジア」だ。150人の会員から始まり、わずか5年で会員は2万人を超え、スペイン各地で新たな再エネ発電所作りが始まっている。
その背景にあるのが、政府の「固定価格買い取り制度」の行き詰まりだ。これまでスペインでは、再生可能エネルギーを普及させるために、政府が風力発電による電力の「買い取り価格」を高く固定してきた。買い取りコストは本来、利用者の支払う電気料金に転嫁すべきものだが、世論を気にする政府は値上げを認めず、電力会社は巨額の赤字を抱えるに至った。さらに今度は、赤字回避のために買い取り価格を引き下げ、ついには買い取り制度そのものを廃止するなど、政府の方針は迷走を続け、今年は風力発電の新設が止まってしまったのだ。
「ソム・エネルジア」はいわば、再エネ普及政策の行き詰まりを乗り越えようとする市民発の取り組みともいえる。そこに集う市民たちがめざすのは、ある程度コストが高くなっても、自分たちの生活を支えるエネルギーの在り方＝質を自分たちで決めていく「環境意識」の育成でもあるという。この取り組みは、再エネの世界、ひいては地域社会の未来をどう変えていくのか。スペインで始まった市民の試みから考えていく。


撮影：加藤実智雄
コーディネーター：小林由季
リサーチ：ノバジカ
アシスタントディレクター：金本良香
アシスタントプロデューサー：杉田郁子
ディレクター：澤田賢一

2015年11月2日放送
ネパール震災6か月、まだ続く混乱…救う日本人

【ネパール、震災で横行する人身売買】
４月２５日、巨大地震がネパールを襲った。あれから半年、ネパールは今どうなってるのか？
取材班はネパールの首都カトマンズへと飛んだ。まず向かったのは世界遺産。一瞬にして崩れ去った建造物、残ってはいるが一時しのぎのつっかえ棒で支えられた建物などが目立つ。
カトマンズにある世界遺産の8割がなんらかの被害を受けたという。さらに地方の山間の村では、地震の混乱に乗じて信じられないような事件が起こっていた。それは、人身売買だ。
ネパールは年間約50万人が出稼ぎする、出稼ぎ大国だが、震災で家を失った女性たちや子供たちに「海外に出稼ぎに行けば暮らしが楽になる」と、甘い文句で誘う人身売買が横行していたのだ。取材班はそんな魔の手と戦う、あるネパール人女性を追った。

【驚きの復興住宅プロジェクト】
今回の震災では、多くの建物が崩壊した。現場で目につくのは“がれき”と化した「レンガ」の山。ネパールではレンガを積み上げただけの建物が一般的だが、それが崩れやすく大きな被害を出していた。しかも、街のいたるところに放置されている。そんなネパールの住宅を復興させようとある日本人が動き出した。世界的な建築家、坂茂さんだ。阪神・淡路大震災のとき、紙管と呼ばれる紙を使った画期的な仮設住宅で有名な坂さんは、その後も世界各地の被災地を支援する住宅を手がけてきた。ネパールではどんな住宅をつくるのか？実は、素材に使うのはレンガだという。しかも、“がれき”のレンガ。果たしてどんな復興住宅なのか？

【アルピニスト野口健さん　エベレストの村　】
地震が起きた時、ヒマラヤで登山をしていた日本人がいる。アルピニストの野口健さんだ。身の安全を確保した野口さんが真っ先に駆けつけたのは、クムジュンという村。“シェルパ”と呼ばれる登山隊のガイドたちが住む村だ。２０年以上世話になってきた第二の故郷。しかし、そこで目にしたのは無残に崩れた家だった。野口さんは１か月間残り、支援を続けた。それから日本に戻り、ネパールの被害状況を日本に伝え救援資金を募った。そして、３００ものテントをクムジュン村に送った。取材班は地震後初めて、現地の状況を確認に向かう
野口さんに同行、エベレスト登山を中心とした観光産業復活に向けた道を探る。

【沸騰ナビゲーター】
後藤康浩（日本経済新聞社　編集委員）
未来世紀ジパングでは中国・韓国をはじめアジア各国を担当し、
現地取材を敢行する「アジアの後藤」。1984年日本経済新聞社入社。北京駐在、
論説委員兼編集委員、アジア部長などを経て、
現在、日本経済新聞社編集企画センター兼アジア部編集委員。
＜主な著書＞『ネクスト・アジア』、『資源・食糧・エネルギーが変える世界』
（いずれも日本経済新聞社）。


ディレクター：原義史
　　　　　　　田中尚
　　　　　　　菅原章五
　アシスタントディレクター：金本良香
　撮影：戸田統

8月3日放送
巨星墜つ！超優良国家シンガポールの表と裏

【独占取材！世界最高峰の翼「SQの舞台裏」】
最高のサービスで、数え切れないほどの国際賞を獲得する5つ星エアラインがナショナルフラッグのシンガポール航空だ。「最高のおもてなし」を実現するシンガポール航空の舞台裏、訓練センターに今回ジパング取材班のカメラが入った。「常にエレガントであれ」歩き方から階段の昇り降り、なぜかタクシーの乗リ方時まで徹底指導。「CAの卵たち」が集う新人研修には日本人の姿も。鬼教官の目が光るシンガポール航空、「SQ流」の訓練に密着した。

【観光では見えない「キレイ」「清潔」の知られざる裏側！？】
シンガポールは他の東南アジアと違い、奇麗で清潔な街中が特徴的だ。「ファイン･カントリー」とも呼ばれているが、「ファイン」には罰金という意味も。吸い殻やガムを捨てると罰金。フルーツのドリアンを持ち込み禁止など、まさに罰金大国だ。しかしそこには“公共の場の風紀を守る”という国家戦略があったのだ。更に去年、東京でも発生した熱帯病のデング熱対策や、夜の繁華街をも管理する「観光ではお目にかかれない」知られざる徹底した管理社会とは・・・。

【シンガポールでうごめく日本マネー“もの言う株主”再び・・・】
家賃200万円、シンガポールでも随一の高級マンションに暮らすのはかつて「ネオヒルズ族」と呼ばれ、アパレルやインターネット広告で荒稼ぎした与沢翼氏。しかし去年、3億円の法人税未納が発覚。経営破綻後にシンガポールへと移住していた。現在の月収は「4000万円」狙うはアベノミクスに牽引される日本株だと言う。
一方、2006年のインサイダー事件で日本中を騒がせた村上ファンド。シンガポールに拠点を移し、鳴りを潜めていた村上世彰氏がいま再び、日本市場を揺るがそうとしている。その狙いとは・・・。

【発展と成長の裏側・・・「超官僚国家」の実態！？】
リー・クアンユー元首相が築き上げたシンガポール最大の強みが「エリート官僚」。給料やボーナスは、固定給と変動給に分かれ、GDP成長率とも連動している。これがシンガポールの経済発展を支える原動力にもなってきた。優秀な官僚の育成と確保に向けた選別は、事実上小学校から始まる。学習塾業界の年間売り上げは1100億円以上にも達し、国の予算の21％が教育省に配分。「世界一厳しい」と言われる熾烈な競争社会とは・・・。“巨星”消えた後のシンガポールと日本の未来に向けた新たな可能性も探る。


デイレクター：澤田賢一
ＡＤ：劉思明

7月26日放送
「脳神経外科医　佐々木富男」編

佐々木医師は、いま福岡と名古屋の病院を隔週で行き来し、手術をおこなっている。
他の医療機関では手に負えないと診断された、重篤な患者さんが、佐々木医師の評判を聞きつけ、駆け込んで来る。
　ある日、台風が来襲するなか宮崎県の延岡から、福岡の病院に佐々木医師を頼って、ひとりの患者（29歳）が家族とともにやってきた。重篤な脳腫瘍で、初めて診てもらった病院では「どうしようもない」と言われ、人づてに佐々木医師の評判を聞いたのだった。
脳のＣＴ画像には、佐々木医師がこれまで経験したことのないような、大きな腫瘍が脳の最深部に広がっていた。
　「これはちょっと難しいかも…」
佐々木医師は、時間をかけ、何度も手術の危険性と回復の可能性を丁寧に説明しながら、患者さんとその家族の信頼関係を築いていく。そして、迎えた手術の日、佐々木医師の驚異の集中力が発揮された…。

　佐々木医師の原点はどこにあるのか？
　佐々木医師に案内されて向かったのは、倉敷市にある天城高校だった。そこで待っていたのは、数学の恩師、長尾春男先生（84歳）。50年前、佐々木医師の数学の実力を見込んだ長尾先生は、東大への進学を強く進めた。当時は、漠然と設計技師にでもなろうかと、考えていた佐々木医師は、長尾先生に背中を押されるようにして、東大へ進学。医師としての道を切り開いった。「長尾先生との出会いがなければ、いまの自分はなかった」と振り返る。
　佐々木医師は、年に数回、帰郷の度に、長尾先生や高校時代の同級生たちとの時間を過しているという。50年に渡る同級生との交流の場では、手術室とはまた違う、柔和な佐々木医師の笑顔がこぼれていた。
　驚異的な集中力とパワーの裏には、ふるさと倉敷で同級生たちと過ごす、ゆったりとした
充電時間が隠されていた…。

＜プロフィール＞
1948年7月２日生まれ。岡山県倉敷市出身。
1973年（昭和48年）東京大学医学部を卒業。米国バージニア大学メディアカルセンター助教授、東大助教授、群馬大学教授、九州大学教授を経て、2013年4月九州大学退官、名誉教授。在任中、脳神経外科学の教育、研究に努め、またその成果を多数の論文（英文：298編、和文：261編）、書籍・著書（英文：58編、和文：125編）として国内外に情報発信し、日本のみならず世界の脳神経外科学の進歩に貢献した。
臨床面では難易度が極めて高い脳深部ならびに頭蓋底部の疾患（脳腫瘍、脳動脈瘤、脳血管奇形など）に対する安全・確実な手術法や新たな治療法の開発などに精力的に取り組んできた。
卓越した手術技術と治療成績は世界のトップレベルとして認められ、国内のみならず米国、カナダ、ドイツ、中国、南アフリカ共和国、など世界各国から患者が来日している。

2002年に、世界脳神経外科学会の頭蓋底の外科部門委員に選ばれ、2005年には、顕著な業績を残すと共に世界のリーダーとしての資質を有するsenior memberのみから構成される米国のThe Society of Neurological Surgeonsの名誉会員に選ばれ、日本の脳神経外科医のレベルの高さを世界に示した。


演出：原義史
ディレクター：澤田賢一
撮影：大石英男
　　　戸田統
AD：金本良香
AP：杉田郁子

2015年5月31日放送
The Inner Eye: Gastrointestinal Endoscopes

Cancer of the stomach and large intestine have some of the highest rates of incidence in both men and women throughout the world. However, despite such prevalence, the rate of survival has been increasing thanks to early diagnosis and on-the-spot treatment with endoscopic technology. These miniature cameras produce crystal-clear images inside the gastrointestinal tract to identify even the tiniest lesions and polyps, as well as perform precise surgical procedures. This began with a Japanese doctor at Tokyo University in post-war Japan, who had a dream of capturing a photograph inside a patient’s stomach, and optics manufacturer, Olympus, that made his dream into a reality. We take a look at the origins of this technology, as well as the developments that have put it at the forefront of medicine.


Director：HIDEHIRO　MATSUI
Research：JEREMY　J　PRITCHARD
　　　　　IKUKO　SUGITA
CAMERA：OSAMU　TODA
TOMOAKI　YOKOYAMA

2015年5月3日放送　(5月10日再放送)
“サイバー戦争”に立ち向かう　～世界が注目するエストニア～

4月、パリのフランスTV5の放送が突如中断、ホームページもハッキングされた。犯行はイスラム過激派ISによるものとみられている。この事態は、世界がサイバー空間での激しい戦いの時代に突入していることをあらためて浮き彫りにした。
サイバー戦争にどう立ち向かうのか、その最前線にあるのがバルト海に面した小国エストニアだ。2007年に何者かが銀行のネットワークを攻撃し、システムをダウンさせたことをきっかけに、NATOがサイバー防衛研究拠点を首都タリンに設置、サイバー攻撃に関する防御システム研究の最前線となっているのだ。エストニアの“サイバー防衛企業”には各国の政府や軍、企業の危機管理担当者が日参し、サイバー戦争への対応策を急いでいる。フランスでおきたサイバー攻撃はいかなるものだったのか、そして、エストニアのサイバー防衛にかかわる人々はどう受け止め、いかなる準備をしているのか、緊迫するサイバー戦争の実態に迫る。


演出：津田友美
　　　澤田賢一
ＡＤ：金本良香　
撮影：大石英男
　　　戸田　統

2015年4月12日放送
大藤剛宏　肺移植医

岡山大学病院が４月４日、生体肺移植と脳死肺移植を同時に行う“ハイブリッド肺移植”
手術に世界で初めて成功した。重い肺の病気をもつ５９歳男性が挑むのは、息子から片肺を、もう方肺を脳死ドナーから提供してもらうという、前代未聞の挑戦。
息子から肺を摘出するタイミング、脳死ドナーからの肺が届くタイミング、麻酔の時間など、綿密かつ臨機応変な対応が求められる。
それぞれを担当する医師や看護師、移植コーディネーターたちの、チームワークなくして成功は有り得ない。
「命を救う」、その一点に向かって走る、チーム大藤の情熱に迫る。


演出：津田友美
ＡＰ：杉田郁子
編集：大川義弘
撮影：大石英男

2015年3月24日放送
“子育てママ”を救え！

■「働きたい！」と看護師が続々と集まってくる!?　驚きの病院
鳥取市にある鳥取大学医学部付属病院。この病院、驚きの施策を打ち出していた。それは「女性看護師が働きやすい病院」ということだ。
病院に「２４時間完全保育」の保育所を併設。しかも熱を出したような子供も受け付ける「病児保育」も行っている。さらに、持ち帰りできる「夕食弁当」も用意するなど、子育て中の看護師が仕事と両立しやすい環境を作っているのだ。それが評判を呼び、北海道や東京、大阪など全国から２０名以上が縁もゆかりもない看護師たちが殺到！５０名のシングルマザーの看護師が働いているという。この、驚きの病院の裏側を取材する！

■「悩めるママたち」を救う・・・“ママのプロ”とは!?
女性たちの育児環境は、時代とともに変貌してきている。例えば昭和３０年代～４０年代頃は、自分が生まれ育った故郷で両親と同居する人が多く、子供の世話を手伝ってもらったり、子育ての相談もしやすい環境だった。
しかし、女性の社会進出が進む中、年々、都会へと働きに出る女性が増え、
両親と離れた場所で子育てをする女性も増えているようだ。そのため、子育てについて身近に相談できる人がいないという悩みを抱えている女性も多い。
そこで、２０１２年３月に、ある助産師が「一般社団法人　ドゥーラ協会」を
発足させた。「ドゥーラ」とは、ギリシャ語で「他の女性を支援する経験豊かな女性」という意味。つまり、出産後の女性に対し、家事や育児をサポートし、
さらに様々な相談にも乗るという、いわば“ママのプロ”。
民間の資格ではあるが、１６日間にわたって講座や実習訓練を受け、認定試験に合格しないと、「ドゥーラ」の資格は得られない。現在、全国に１００人以上のドゥーラがいるという。果たして、このドゥーラは、女性の子育て、そして女性の社会進出に、どんな影響を及ぼすのだろうか？

＜取材先：鳥取大学医学部付属病院、一般社団法人ドゥーラ協会＞

2015年3月9日放送
アジアになりたいオーストラリアで...日本vs中国

オーストラリアが“驚きのおもてなし”
2月、オーストラリアに大挙してやってくる人たちがいた。中国人だ。中国は2月中旬から“春節”いわゆる旧正月、その波がオーストラリアにも押し寄せていた。シドニーのホテルはこの時期、稼働率ほぼ100%近いという。大手ホテルでは、中国人をもてなす方法をみなで勉強していた。さらに驚くべきはシドニーの象徴、オペラハウスを赤い中国カラーに染めてしまうほどの歓迎ぶり、なぜここまでするのか…

オーストラリアの不動産を“爆買い”する中国人パワー
オーストラリアは不動産バブル。メルボルン郊外の静かな住宅地で、ある光景に出合う。売り家の庭先で人だかりが…なんと青空オークションで家を売っているという。これがオーストラリアでは当たり前の光景、購入希望者はオークションに参加して、競り落とさなければならないのだ。購入希望者が次々入札していくが、落札するのはたいてい中国人、しかも投資目的だという。オークションを仕切る不動産担当者は言う。「最後に競うのは、たいてい中国人同士だよ」。不動産だけではない。オーストラリアで勢いを増す中国のソフトパワー戦略とは？

日本酒ブームの仕掛け人「酒サムライ」参上！
日本も負けてはいない。いまオーストラリアで沸騰しているのが日本酒。その仕掛け人のひとりが、「酒サムライ」と呼ばれるオーストラリア人だ。日本酒への思いが高じて、メルボルンに日本酒バーを開店した日本酒通のアンドレさん。日本酒に興味を持つ地元の人たちを集めて講義し、日本人顔負けの知識を披露、みな興味津々だ。さらに地元のレストランを訪ね、日本でもあまり知られていない日本酒をアピールしていた。

日本独自の技術でオーストラリアの住宅が変わる！
オーストラリアで沸騰しているのは日本酒だけでない。シドニー郊外の広大な敷地で宅地開発が行われていた。これを手がけるのが、ハウスメーカー積水ハウス。５００億円の巨大プロジェクトが動き出していた。積水ハウスの売りは日本古来の技術、その名も「木造軸組構法」、プレハブ住宅の手法を使った木造住宅だ。さらに、シドニー中心部に奇妙なデザインの建物が出現。最先端の省エネ技術を生かした画期的なビルを積水ハウスが開発していた。


ディレクター：原　義史
　　　　　　　津田友美
　　　　　　　宮井　優

撮影：戸田　統

アシスタント・デイレクター：劉　思明

2015年1月16日放送



The Blue Planet Prize is an annual award presented to individuals or organizations worldwide in recognition of outstanding achievements leading to solutions to global environmental problems.
The 2014 winners are ecological economist Dr. Herman Daly of University of Maryland, and joint-recipients tropical biologist Dr. Daniel Janzen of University of Pennsylvania and the National Biodiversity Institute of Costa Rica (INBio).
Dr. Daly pioneered ecological economics through the concept of sustainability by incorporating such factors as the environment, local communities, quality of life, and ethics into economic theory. Dr. Janzen has been working for many years on the restoration and conservation of tropical forests in Costa Rica. INBio, together with Dr. Janzen, has created a biodiversity inventory and promoted environmental education.
The program features the 2014 Blue Planet Prize winners discussing how humans can contribute to protect the future of our blue planet.